社団法人高分子学会

高分子科学史年表(1946-1947)

西暦

日本

世界

科学技術一般

社会一般

西暦

科学

技術

科学

技術

1946

・連合軍の指示により合成ゴムの製造は禁止，全工場および施設は連合軍総司令部(GHQ)の保全管理下となる

（英）G. Gee:ゴム弾性：変形と内部エネルギーの理論の発表

（仏）Michelin社：スチールラジアルタイヤの特許取得

（米）G. Gamov: 宇宙のビッグバン仮説を提唱

・ユネスコ成立

1946

・GHQ，ゴム統制会を解散，ゴム統制組合の設立を認可，人造ゴム工業の諸施設を賠償に指定

（米）P.J. Flory:臨界分子量とゲル化点との関係の理論を発表

（米）B.F. Goodrich 社：チューブレスタイヤを開発

（米）Pennsylvania大学：最初の電子計算機ENIAC完成

（日）極東国際軍事裁判の開始

・三菱レイヨン（株）；藤化成（株）（現　藤倉化成（株））：MMA, PMMA 注型板生産再開

（米）H.A. Kramers, P.J.W. Debye:溶液中におけるGauss鎖の大きさ（分子量）と光散乱測定

（瑞西）Ciba社：エポキシ樹脂“Aral-dite"発表

（米）F. Bloch, E.M. Purcell ら：核磁気共鳴法で原子核の磁気モーメントを測定

（日）日本国憲法公布

・（株）名機製作所：射出成形機，ナデム100型完成

（米）M.S. Green, A.V. Tobolsky:からみ合い効果のTransient-network理論の発表

（英）Shell Chemical 社：ジアリルフタレート(DAP)発売

（日）プロ野球復活

・三菱化成（株）：イオン交換樹脂（フェノール系）生産

（米）A.A. Morton:アルフィン触媒を発見

（英）British Industrial Plastics社：メラミン樹脂成形材料生産開始

・合成1号公社設立，“合成1号”（後のビニロン）の試験生産開始

（英）R.O.R. Bacon;（英）J.H. Baxendale, M.G. Evans;（英）L.B. Morgan: Redox 系開始剤の機構解明

（米）R.E. Young: Filament Winding (FW) 加工の技術発明

・住友ベークライト（株）：メラミン樹脂成形材料開発

（米）R.B .Woodward; （米）E. Katchalski: NCA法により高分子量ポリペプチドを独立に合成

（米）Plax社：PEインフレーションフィルム製造技術開発

・各社：ポリ塩化ビニル(PVC)生産再開

（アイルランド）D.C. Pepper: α-メチルスチレンのカチオン重合における誘電率効果を発見

（英）ICI社：“Terylene公表，工業化試験開始

・川口ゴム（株），長浜ゴム（株）：PVCフィルム生産

（米）P.J. Flory: Polycondensation 理論のレビュー

（米）DuPont社：英国 Calico Printers 社から “Teryleneの特許入手，“Fiber V"と命名，工業化試験開始

（米）J.H. Hildebrand: Flory 近似と自由体積論の比較

（米）DuPont社：ポリオキシメチレン(POM)の計画研究開始

（米）H.M. James, E. Guth: Gauss 鎖の変形と比例定理

（米）DuPont社：ポリテトラフルオロエチレン (PTFE) 繊維 “Teflon 発表

（米）K. Nozaki, C.G. Swain, P.D. Bartlett(1946);（英）G.M.Burnett,H.W. Melville (1947);（英）C.H. Bamford, M. J. S. Dewar (1948);（英）H.W. Melville, A.F. Bickel (1949);（米）M.S.Matheson(1949):ラジカル寿命の測定による重合反応速度定数の決定

（仏）Societe Rhovyl社：ポリ塩化ビニル系繊維“Rhovyl"生産開始

（独）Die Makromolekulare Chemie 創刊（1994 Macromolecular Chemistry and Physics に改称）

（米）Journal of Polymer Science 創刊（Polymer Bulletin を吸収）

（米）Polytechnic Institute of Brooklyn に Polymer Research Institute 設立

1947

・久保亮五：“ゴム弾性”（河出書房）出版

・（株）名機製作所：ISOMA機をモデルに，NADEM100型射出成形機製作，積水化学工業（株）に納入

（米）W.D. Harkins:乳化重合の総合理論を発表

（米）Shell社：Epon樹脂塗料発表（エポキシ樹脂

（米）W.F. Libby:炭素の放射性同位元素(14C)による年代測定法

（日）教育基本法・学校教育法・労働基準法・独占禁止法を公布

1946

・第2回物性論分科会高分子討論会を日本物理学会，日本化学会共催にて開催（東京）

・豊工業（株）；釜屋化学（株）；日清紡績（株）；五同化工（株）；三国ライト（株）；各社ユリア樹脂成形材料の生産開始

（米）T. Alfrey, Jr., C.C. Price:ラジカル共重合における Q, e スキームを提唱

(米）B.F. Goodrich 社：Polyblend（PVC/ニトリルゴム）上市

（日）朝永振一郎：（米）J.S.Schwin-ger,（米）R.P. Feynman と独立にくりこみ理論を発表

(日）日本国憲法施行

・紙パルプ技術協会設立

・住友化工材（株）：メラミン樹脂成形材料開発，ユリア樹脂成形材料生産開始

（英）A.G. Evans, M. Polanyi:水の共触媒作用を考慮に入れたカチオン重合の連鎖反応機構

（米）Dow Corning 社：Glass Fiber (GF)表面処理用ビニルシランカップリング特許取得

・川口ゴム（株）；長浜ゴム（株）：PVCフィルム生産

（英）M. Szwarc:p-キシレンの高温脱水素反応によるポリ（p-キシリレン）の合成

（米）GE社：シリコーンを直接合成法により本格生産

・日本ゴム工業協同組合連合会（ゴム協連）設立

（米）N.L. Alpert:高分子（具体的にはゴム）のNMRの測定

（米）R.E. Young: Filament Winding (FW) 法で航空機用圧力容器開発

・合成樹脂工業技術研究会設立（1960年（社）日本合成樹脂技術協会に改組）

（英）K. Weissenberg: ポリマー融体の断流れ場における法線応力の存在発見

（米）E.B. Stratton, Jr.: 熱成形シートによる立体地図開発，米陸軍採用

・放射線高分子化学の体系的研究はじまる．（英）F.S. Dainton（水溶液重合）；（仏）M. Magat, A. Chapiro（溶液重合，グラフト重合）；（英）A. Cha-rlesby（ポリマーへの照射効果）

（米）G.W. DeBell: 熱硬化性樹脂のブロー成形品製作

・International Union of Pure and Applied Chemistry (IUPAC) に Commission of Macromolecular Chemistry 設置

（米）U.S. Rubber 社 Naugatuck Div.: ABS 樹脂“Kralastic"を企業化

（仏）Centre Nationale de la Re-cherche Scientifique に Centre de Recherches sur les Macromole-cules (Strasbourg) 設置